人事専門誌『日本人材ニュース vol.342』発行、「2027年育成・研修計画」を特集　別冊「人事担当者が評価する注目の研修」も併せて発行

公開 2026.11.02

vol.342のテーマは「2027年育成・研修計画」

株式会社日本人材ニュース社（東京都千代田区、代表取締役：吉越利成）は、人事専門誌「日本人材ニュース vol.342 2027年育成・研修計画」を2026年10月10日に発行しました。あわせて、別冊特別号「人事担当者が評価する注目の研修」も発行しています。

特集として取り上げているのは、2027年の育成・研修計画です。日本人材ニュース編集委員でジャーナリストの溝上憲文氏による「人事評価・報酬の改革でシニア社員を戦力化」に加え、「事業変革を推進できるリーダーと専門人材を養成」を掲載しています。人事担当者が評価する注目の研修は、別冊特別号で紹介されています。

ファンケルの新入社員研修やハラスメント対応の実務も掲載

人事インタビューには、ファンケルの久保悟氏（人財本部戦略推進・人財開発部人財開発・EX推進G 課長）が登場します。テーマは「新しい価値創造の土台をつくる5カ月の新入社員研修を設計」です。

「雇用管理の労働法相談」のコーナーでは、安西法律事務所の平田健二弁護士が「カスハラ・就活セクハラの新設とハラスメント対応の実務ポイント」を解説しています。

このほか、「人事専門誌が評価する CxO人材の採用に強い人材紹介会社」では、アンテロープキャリアコンサルティング、キャリアインキュベーション、コンコードエグゼクティブグループ、サーチエグゼ、タイグロンパートナーズ、ボンド・アソシエイツを取り上げています。「障がい者が活躍・定着する先進企業の職場づくり」も収録されています。「HRサービスの新潮流」では、シニア専門求人サイト「シニアジョブ」を紹介し、「即戦力のベテラン人材を、低コスト・低リスクで確実に採用する方法」を掲載しています。

本の著者が語る人事おすすめ書籍

「人事おすすめ書籍・本の著者が語る」のコーナーでは、以下の書籍とその著者を取り上げています。

『自律型チームのつくり方』エンドステートナビゲーション浅野潔代表
『採用司令塔』ヒストリア武藤和宏代表CEO
『巻き込み力のマネジメント』AWコンサルティング渡邉篤史代表取締役
『誰もが成長し活躍する会社のしくみ』グローネクサス小出翔代表取締役

HRサービスも幅広く紹介

「HRサービス」のコーナーでは、さまざまな企業のサービスを紹介しています。掲載内容の一部は以下のとおりです。

ボードゲームで楽しみながらロジカルコミュニケーションを習得（共同印刷）
採用・研修・会議の発話内容をAIが解析し、「発揮スキル」を可視化（ハイラブル）
ポイント交換をきっかけに連鎖するコミュニケーション体験を提供（キリンビバレッジ）
法人向けベビーシッターサービスで子育て中の社員をサポート（ポピンズファミリーケア）
公認心理師が従業員に必要なメンタルヘルスケアプログラムを選定（Awarefy）
介護・育児・健康課題の情報を一元化し、企業の両立支援基盤を提供（ベネッセシニアサポート）

このほか、さとゆめ、メディアハウスホールディングス、企業変革創造、フォーバル・リアルストレート、フォーティエンスコンサルティング、ASOND、エムステージ、リウェル、オープン、綜合キャリアトラストによるサービスも掲載されています。

電子書籍版と別冊特別号は無料で閲覧可能

「日本人材ニュース vol.342」の電子書籍版と、別冊特別号「人事担当者が評価する注目の研修」は、無料で読むことができます。人事専門誌「日本人材ニュース」に関する問い合わせは、日本人材ニュース編集部（電話番号：03-5211-4447、メールアドレス：info@jinzainews.com）で受け付けています。

発行元の日本人材ニュース社は2006年2月23日に設立されました。大手・上場企業の人事部長向け専門誌「日本人材ニュース」（1989年創刊）の編集・発行を手がけています。あわせて、企業人事に役立つWebメディア「日本人材ニュースONLINE」の運営や記事コンテンツの提供も行っています。さらに、「人材コンサルティング会社＆サービスガイド100選採用版」と「人事コンサルティング会社＆サービスガイド100選育成・組織開発版」の編集・発行・運営も担っています。

出典：日本人材ニュース